短縮 URL の悪用とは、URL 短縮サービスの「リンク先が見えない」という特性を利用して、フィッシングサイト、マルウェア配布サイト、詐欺サイトなどへユーザーを誘導する不正行為です。
悪用の主な手口は 3 つあります。第一にフィッシング (銀行やサービスの偽ログインページへの誘導)、第二にマルウェア配布 (ウイルスやランサムウェアのダウンロードページへの誘導)、第三にスパム (大量の短縮 URL を生成して SNS やメールでばらまく) です。
短縮 URL サービス側にも対策はありますが、どのような手段でどこまで検出しているかは公開されないのが一般的です。検出の仕組みを前提に安全性を判断するのではなく、外から確認できる範囲で見分けるほうが確実です。利用者から見える形の対策としては、リダイレクト前にリンク先を表示する警告画面 (スプラッシュページ)、不正利用の報告窓口、短時間に大量のリンクを作れないようにする制限などがあります。ただしこうした機能があること自体は、そのサービスで発行されたリンクが安全であることを意味しません。
利用者側の対策も重要です。不審な短縮 URL を受け取った場合は、そのサービスが用意しているリンク先の確認手段を使う (方法はサービスごとに異なります)、URL 展開サービス (CheckShortURL など) でリンク先を事前に確認する、メールやメッセージの送信元が信頼できるか確認する、といった習慣が有効です。
企業が短縮 URL サービスを選定する際は、セキュリティ機能の充実度を重要な評価基準にすべきです。カスタムドメインの使用、HTTPS の強制、アクセスログの保持、そして発行済みのリンクをすぐ無効化できるかどうかを確認してください。検出の仕組み自体は公開されないため、実際に確かめられるのは「問題が起きたときにどれだけ早く止められるか」までです。